レーシックは保険のきかない自由診療扱いになるため健康保険が利用できません。
近視や乱視は直接健康を損なっていないということで整形手術扱いされているからです。
そのため、手術代も各クリニックの判断で決めることができるため費用に幅があります。

そこで、少しでも費用を抑えるためにご自身が加入している生命保険や医療保険から手術給付金が受けられるか確認しましょう。
2007年4月までに契約した保険であれば多くが給付対象であり、給付額はだいたい４万円〜10万円ほどです。
2007年4月以降に契約した保険の場合は給付が行われない場合が多いです。
これは手術のために保険に加入して、手術後すぐに保険を解約する人が増えてしまったためです。
現在もレーシック手術に対応する医療保険はありますが、件数は多くはないようです。
ご自身の保険が対象かわからない場合は保険会社に問い合わせをしてみましょう。

医療保険が対象外だと分かった場合は確定申告で医療費控除を受けることを検討しましょう。
10万円を超える医療費は確定申告を受けることで所得税か住民税が還付されます。
還付される金額は手術費用によって異なります。
住民税の医療費控除を受ける場合は、手術費から10万円引いた額の1割が還付されます。
しかし、税務署によってレーシックの扱いが異なるため、還付が受けられない場合もあります。

2013年4月から白内障レーシックの手術である多焦点眼内レンズの手術は先進医療と認められたので先進医療特約が受けられます。
もしも手術給付金が受けられる場合は保険会社から診断書のフォーマットを受け取り、それを病院で記入してもらわなくてはなりません。
手続きにも時間がかかりますからレーシック手術が保険の対象かを確認するためにも早めに問い合わせをするようにしましょう。
また、その際に手術内容はレーシックではなく正式名称の「レーザーによる角膜屈折矯正手術」と伝えるようにしましょう。